オンライン服薬指導ツール・システムを比較するときにチェックすべき3つのポイント

2022年02月21日

1. はじめにオンライン服薬指導とは？

2018年4月よりスタートしたオンライン診療に続き、2020年9月の改正薬機法施行により、薬局での服薬指導においてもオンラインで実施することが認められました。
細かな要件や施設基準が定められた改正薬機法下のオンライン服薬指導ですが、新型コロナウイルスの感染拡大による特例措置（0410通知）により、要件等を大きく緩和したオンライン服薬指導が2020年4月のタイミングで開始されました。
新型コロナをきっかけに注目を集めたオンライン服薬指導ですが、本来の目的は感染拡大防止のための手段ではありません。薬剤師の対人業務や薬局機能の強化が目的とされており、その結果として患者様の治療継続率が向上し医療費の削減に繋がることが期待されています。

特例措置（0410通知）の恒久化が閣議決定され、2022年度診療報酬改定では普及を妨げていた一因である診療報酬を対面と比較して9割の水準まで引き上げることが方針として示されました。また、同時にガイドラインの改訂も進められ、初診からのオンライン診療が可能となる等の規制緩和を行う方向で見直しが進められています。

こちらについての詳細は「オンライン診療・服薬指導が規制緩和の方向へ」を御覧ください。

今後ますますの活用が期待されているこの領域において、オンライン服薬指導システムの導入実績No.1のメドレーが考える、システム比較のチェックポイントを本記事にて解説します。

2. オンライン服薬指導システムと汎用的なテレビ電話ツールの違いは？

オンライン服薬指導はテレビ電話等で実施するものであるため、コロナ禍であらゆる場面で利用されている汎用的なテレビ電話ツールでも実施が可能です。
そのような中で、なぜオンライン服薬指導の機能を有した専用システムがこんなにも多いのか。その理由は、テレビ電話機能だけのツールでは薬局の業務に混乱を起こす可能性があるからです。

服薬指導時においてはテレビ電話で事足りますが、指導の前後で発生する事務作業までを含めると汎用的なツールだと十分ではありません。
比較すると下記の通りです。

専用システムでは、これらの全てまたは一部をシステム内でおこなうことができます。複数の異なるツールを動かすことなく薬局内の業務効率化を図ることが可能です。
それでは、具体的な比較のポイントを3つご紹介します。

3. システム比較① オンライン服薬指導へ患者様がアクセスしやすいか？

ホームページなどを持たない場合、自薬局がオンライン服薬指導をおこなっていることの告知は薬局内でのチラシ配布やポスター掲示が主な周知方法になることが考えられます。
しかしながら、毎月の受診回数が少ない患者様や受診する医療機関によって異なる薬局へ行く患者様にとって、「どこの薬局がオンライン服薬指導の対応をしているのか」という認知を持ってもらうことは難しく、自薬局を第一想起してもらうことも困難なのではないでしょうか。

「そのために患者専用アプリがある」ということですが、それでも何かしらのコードを入力しなければ自薬局の存在を知らせることができないアプリやシステムが多くあります。その場合は患者様自らが自発的に「オンライン服薬指導対応薬局」を発見することは困難です。

そのため、アプリなどから、どの薬局がオンライン服薬指導を実施しているのかを見つけることが出来てそのまま予約に進めるような、患者様の動線を意識してつくられたシステムを選ぶことをお勧めします。

また、来局した患者様に向けてアピールすることも重要ですので、患者様向けの案内資材をどれほど用意されていて提供してくれるのかも要チェックです。

4. システム比較② オンライン服薬指導を取り組むにあたってのサポートはあるか？

弊社のPharmsを導入検討する薬局様から、2つの不安をお聞きすることが多くあります。
①報酬制度や施設基準が変わった場合、何をすればよいのかわからなくなるのではないか
②システムの使い方は慣れだと思うが、業務オペレーションをスタッフに定着させられるか

調剤報酬改定や都度ある厚労省からの通知文書、ガイドラインや疑義解釈など、不定期な変更も多く、その度に正しく理解する必要があります。そうでないと報酬の返戻や指導に遭うリスクも潜んでいます。
そして、システムを導入することにより薬局内の業務オペレーションを新たに構築して、現場のスタッフ皆様にも理解と定着をしてもらうことが必要です。

そのためオンライン服薬指導という新しい取り組みを手助けするために、システム提供会社からのサポートがあるかどうかは要チェックです。

「サポート」という言葉は広義に使われており、システムとマニュアルの提供だけで終わることもあれば、初期設定のお手伝いを「サポート」と呼ぶこともあります。

しかしながら最も重要なのは、上述の通り「現場スタッフが制度理解をするための仕組み化」と「現場のオペレーション構築」であり、それをどこまでサポートしてもらえるかです。そして利用される患者様向けのサポートも用意があるのかも重要なポイントです。

つまり、「サポート」とはどこまでを指しているのか、その内訳をしっかりと聞くことをお勧めします。

5. システム比較③ オンライン服薬指導のみに特化した専用システムではないこと

オンライン診療システムのシェアを持つ弊社には「オンライン服薬指導で新規患者獲得に繋げたい」「プラットフォームを持つ会社を選ぶことで新規の処方箋獲得につなげたい」というお声がよく届きます。
しかし、ここで考えなければいけないことは、オンライン服薬指導は薬剤師の対人業務強化や薬局機能の強化を目的とされており、あくまでその目的を達成するための一つの手段に過ぎないということです。

かかりつけ薬局の実現に向けて報酬改定や法律改正が進められているなか閣議決定された特例措置の恒久化は、単なる「規制緩和」ではありません。
立地の利便性で選ばれる薬局から、機能として選ばれる薬局になることを求める恒久化と捉えることが重要です。

そのため、オンライン服薬指導のみで考えるのではなく、患者様に対して全方位的に利便性と価値を提供できる仕組みを持つことが、今後の薬局運営においては重要と言えるのではないでしょうか。処方箋ネット受付をはじめとした待ち時間を削減する機能や、電子お薬手帳、服薬フォローアップなどがそれにあたります。

患者様の薬物治療にしっかり関与することで患者様との信頼関係が生まれ、その結果としてオンライン服薬指導という価値提供がおこなえるようになります。

そのため、オンライン服薬指導のみに特化したシステムではなく、あらゆる利便性と価値が提供できるシステムを選ぶことが重要です。

6. さいごにオンライン服薬指導システム導入実績No.1のPharmsとは？

Pharmsはオンライン診療の実績No.1であるCLINICSとつながります。ひとつの患者アプリでオンライン診療から服薬指導までおこなうことができ、2022年3月末時点で全国10,000を超える調剤薬局にて導入されています。

オンライン服薬指導機能だけではなく、服薬フォローアップや電子お薬手帳、処方箋ネット受付をはじめとした機能を有しており、それぞれを活用した患者様のかかりつけ化の方法をご紹介しておりますので、ぜひこの機会にお問い合わせください。

本記事の執筆者

株式会社メドレー　Pharmsセールスグループ
宝真生
調剤併設ドラッグストアにて薬剤師として調剤業務、在宅医療（個人宅、施設）、OTCやサプリメントのカウンセリング業務を経験。
その後、施設在宅に特化した薬局法人にて新規店舗の業務フロー構築や往診同行を中心に行う。
2020年、Pharms立ち上げのタイミングでメドレーへジョイン。
現在は全国の薬局法人へ向けてPharmsの紹介を行っている。