【2023年最新版】オンライン服薬指導ツール・システムの導入目的別比較ポイントを解説

2023年05月02日

こんにちは、Pharms事務局です。
本記事では、オンライン服薬指導の導入をご検討される方向けに、各ツール・システムを比較する際のポイントを、目的別にわけてご紹介します。

オンライン服薬指導について、まずは要点をおさえておきたい方はこちらもおすすめです。
▶︎これだけはおさえておきたいオンライン服薬指導のよくある質問集

1. はじめにオンライン服薬指導とは？

2018年4月よりスタートしたオンライン診療に続き、2020年9月の改正薬機法施行により、薬局での服薬指導においてもオンラインで実施することが認められました。
細かな要件や施設基準が定められた改正薬機法下のオンライン服薬指導ですが、新型コロナウイルスの感染拡大による特例措置（0410通知）により、要件等を大きく緩和したオンライン服薬指導が2020年4月のタイミングで開始されました。
新型コロナをきっかけに注目を集めたオンライン服薬指導ですが、本来の目的は感染拡大防止のための手段ではありません。薬剤師の対人業務や薬局機能の強化が目的とされており、その結果として患者様の治療継続率が向上し医療費の削減に繋がることが期待されています。

2022年度診療報酬改定では普及を妨げていた一因である診療報酬を対面と比較して9割の水準まで引き上げられました。
同時にガイドラインの改訂も行われ、「初診からのオンライン診療が可能」「対面診療の患者へのオンライン服薬指導の実施が可能」「初めて利用するお薬でも実施が可能」等、多くの規制が緩和されました。

併せて先日2023年3月31日に厚生労働省より、電話を用いた診療/服薬指導等の診療報酬上の特例措置（通称0410対応）については、2023年7月31日をもって終了する旨の事務連絡が発出されました。これにより、改正薬機法に基づきビデオ電話でのオンライン服薬指導の体制構築が必要となり、システム導入をご検討されている薬局様も増えてきています。

今後ますますの活用が期待されているこの領域において、オンライン服薬指導システムの導入実績No.1のメドレーが考える、導入目的別システム比較のチェックポイントを本記事にて解説します。

2. オンライン服薬指導システムと汎用的なテレビ電話ツールの違いは？

オンライン服薬指導はテレビ電話等で実施するものであるため、コロナ禍であらゆる場面で利用されている汎用的なテレビ電話ツールでも実施が可能です。
そのような中で、なぜオンライン服薬指導の機能を有した専用システムがこんなにも多いのか。その理由は、テレビ電話機能だけのツールでは薬局の業務に混乱を起こす可能性があるからです。

服薬指導時においてはテレビ電話で事足りますが、指導の前後で発生する事務作業までを含めると汎用的なツールだと十分ではありません。
比較すると下記の通りです。

専用システムでは、これらの全てまたは一部をシステム内でおこなうことができます。複数の異なるツールを動かすことなく薬局内の業務効率化を図ることが可能です。
それでは、具体的な比較のポイントを3つご紹介します。
■Pharmsを使ったオンライン服薬指導について詳しく知りたい方はこちら

3. 目的別システムを比較するポイント

弊社も日々薬局様からご相談をいただく中で、薬局様が考えるオンライン服薬指導の導入目的としては、以下3つにまとめることができます。

①新規集患をしたい
②医療機関や患者からの急な依頼に備えたい
③既存患者の利便性向上につなげたい

それぞれの目的に合わせた選定ポイントをご紹介します。

①新規集患をしたい

オンライン服薬指導を導入して新規集患をしたい場合、まず自薬局がオンライン服薬指導に対応していることを広く周知する必要があります。
周知方法としては、ホームページでの告知もしくは薬局内でのチラシやポスター掲示などが主となるかと思いますが、こちらだけですとまだ来局されたことがない新規患者への周知はなかなか困難です。
そのため、オンライン服薬指導を希望する患者が集まりやすいプラットフォームとつながっていることが周知を図るには効果的です。
またプラットフォームに関しては、利用する患者数や医療機関数が多いほど、周知効果や集患見込みが高いと考えられます。

②医療機関や患者からの急な依頼に備えたい

オンライン診療/服薬指導を希望する患者や、オンライン診療システムを導入する医療機関は徐々に増えてきています。そのため、医療機関や患者からの急なオンライン服薬指導ニーズが発生することが考えられます。
その際に、オンライン服薬指導を実施できる体制がないと、体制がある薬局を選ばれ、機会損失や処方箋流出に繋がりかねません。

また実施体制はシステムやツールの導入だけでなく、最新の法制度理解やそれをもとに設計された現場オペレーションの構築も必要です。
特に法制度については変化も目まぐるしいため、最新の制度変化に対応した情報提供が定期的にされているベンダーを選ぶことも、薬局様のメリットは大きいかもしれません。
併せて、薬局/患者どちらからも問い合わせができるサポート体制があることも重要であると考えます。
加えて、オンライン診療/服薬指導のシステムやツールは多数存在するため、薬局側で導入するシステムと、医療機関/患者側の利用するシステムが異なる場合でも対応ができることもポイントです。

③既存患者の利便性向上につなげたい

既存の患者様へオンライン服薬指導を一つの手段としてご案内しておくことで、利便性の向上や再来局に繋がります。
逆に案内できていないことによって、上記②でも述べたように、他の薬局を選択されてしまうリスクがあります。

既存の患者様がオンライン服薬指導を受けたい際に、案内しているツールを使ってもらえるように、患者様に普段からそのツールに使い慣れていただくとスムーズです。
そのためには、オンライン服薬指導機能だけでなく、対面でも使える服薬フォローアップや処方箋ネット受付、お薬手帳などの普段使いできる機能も充実していることが重要であるといえます。
また、薬局側からのご案内の負担を減らしながら、患者様のツール利用へ繋げるための資材が提供されているかも要チェックです。

4. さいごにオンライン服薬指導システム導入実績No.1のPharmsとは？

Pharmsはオンライン診療の実績No.1であるCLINICSとつながります。ひとつの患者アプリでオンライン診療から服薬指導まで実施することができ、2022年12月末時点で全国10,000を超える調剤薬局にて導入されています。

オンライン服薬指導機能だけではなく、服薬フォローアップや電子お薬手帳、処方箋ネット受付をはじめとした機能を有しており、それぞれを活用した患者様のかかりつけ化の方法をご紹介しておりますので、ぜひこの機会にお問い合わせください。

■オンライン服薬指導だけじゃない！Pharmsの機能一覧はこちら

本記事の執筆者

株式会社メドレー　Pharmsセールスリーダー/薬剤師
宝真生
調剤併設ドラッグストアにて薬剤師として調剤業務、在宅医療（個人宅、施設）、OTCやサプリメントのカウンセリング業務を経験。
その後、施設在宅に特化した薬局法人にて新規店舗の業務フロー構築や往診同行を中心に行う。
2020年、Pharms立ち上げのタイミングでメドレーへジョイン。
現在は全国の薬局法人へ向けてPharmsの紹介を行っている。